「会社の平均年齢が高いと何が問題なの？」
就活の時にこんな疑問を持ったことありませんか。
今回は仕事探しの時に、平均年齢を見るメリットを書いてみました。
ポイント
平均年齢が40歳を大きく超えていると
上記の可能性があるのでよく調査することをオススメします！
平均年齢は重要な情報のひとつ
就活などで会社の情報を集めるときにあまり関係なさそうに見えますが、実は平均年齢はけっこう重要な情報なんです。
その会社の平均の年収の基準を見る上でも平均年齢は重要な役割をもっています。
例えば平均年収が高い企業でも、年功賃金制をとっているなら平均の年齢が高ければ高いほど、年齢が上の人の給料の金額は高くなります。
これは想像できますよね。
そうするとデータでは平均の年収が高くても実際はもらっているのは上の人たちだけで若い人たちの年収は低くなってしまいます。
世代別の平均の年収を把握することが大事です。
他にも平均年齢から読み取るべき重要な要素が存在します。
平均年齢が高すぎると組織が死んでいるかも？
次に平均年齢から読み取れる重要なことは「組織の挑戦意欲と風通し感」です。
平均年齢からその組織がどのような年齢構成となっているかは想像できます。
もちろん平均なので、上の年齢が高くなれば高くなるほど平均年齢は上がっていきます。
その逆でベテランが多いような会社でも若手社員が増えれば増えるほど、平均はある程度下がっていきます。
組織の平均年齢が40歳を超えてくると、かなり年配者中心の組織になってくることが想像できますよね。
年配者中心の組織が一概に悪いわけではないです。
熟練した職人の集団であれば、中高齢者にスキルの高い者が多くいるので、そこから若手がいろいろと学べるというメリットがあります。
技術職であれば、年齢が高い人ほどその人しかできない技術があるので、その技術を継承したり広げていくことが組織の発展につながることもあります。
しかし多くの会社組織で若手よりも年配の人数が多いと、組織的な老朽化が進んでいる可能性が高いです。
平均年齢が高い会社のリスクとは
平均年齢が高い場合に以下のような4つのリスクが考えられます。
平均年齢が高い会社の4つのリスク
- 技術革新についていけない
- 年功賃金のため賃金が高い
- 新しいことにチャレンジしづらい
- ポストを用意しようとして組織の管理職階層を多層化させてしまう
ひとつずつ紹介していきますね。
技術革新についていけない
1つ目は、次々と新しい技術が登場しているなかで中高齢者のスキルは風化してしまいやすいことです。
言い方はよくないかもしれませんが、残念ながらあまり役に立たないような労働者が多く存在している可能性があります。
システム関係の仕事などでは技術の入れ替わりが激しいため、常に新しいことに挑戦していかないと置いてかれてしまうことが良くあります。
私の経験上そうなのですが年齢が高い人でも頼りにされているひとは新しい技術に抵抗がない人が多いです。
逆に新しい技術を取り入れようとしない人は書類整理や事務仕事ばかりで常に手が空いているような感じでした。
一般的に見れば、パソコンの操作ひとつをとってみても、30代の人と50代の人とどちらが卓越しているかは、30代の人と思いますよね。
(もちろん、50代でもパソコンに強い人もいます。あくまでも平均像で見た場合の話と思ってください。)
年功賃金のため賃金が高い
2つ目は、スキル的に陳腐化しているにもかかわらず、賃金はそれなりに高い金額が支払われている可能性があります。
年功賃金の場合年齢が上がるにつれて賃金は徐々に上がっていきますよね。
年齢を重ねれば重ねるほど会社としてはコストになってしまうことがあるのです。
当然、組織のコストパフォーマンスはマイナスになってしまいます。
新しいことにチャレンジしづらい
3つ目は、中高齢者といったベテラン層の人たちはどうしても過去の成功体験をもとに行動をする傾向が強いということです。
それ自体が悪いとは限りません。
しかしマーケットが変化して対応方法を変えなければいけないような場合は、組織として新しいことにチャレンジするという気持ちが薄れてきてしまう傾向があります。
会社経営では現状維持は衰退といわれるように新しいことを初めて行かないと売り上げは上がらないどころか経営が回らなくなって最悪倒産ともなりかねません。
組織の管理職の階層を多層化させてしまう
最後にこれが一番の問題点です。
中高年者が多いと、 どうしても何らかのポストを用意しようとして、組織の管理職の階層を多層化させてしまう可能性が高くなります。
これはどういうことかというと管理職がいすぎて一人一人が何をしているのか、誰に確認をしに行けばいいのかわからないということが発生してしまうのですね。
組織の多層化は組織内の情報の流れを悪くしてしまいます。
そうすると若い人にとっては「この会社は風通しが悪い」とフラストレーションがたまりやすくなってしまいます。
そんな会社では働いてたくないですよね。
じゃあ平均年齢が何歳以上だと危険と考えればいいの？とおもいますよね。
上記のことを踏まえて考えると会社の平均年齢が「40歳を大きく超えているような場合」には慎重に検討が必要です。
平均年齢の調べ方
企業の平均年齢を調べるには以下の方法があります。
平均年齢を調べる方法
- 企業のホームページ
- 就職四季報
- 有価証券報告書
- 企業訪問
- 転職エージェント
企業のホームページ
企業の情報を知りたい場合はまずその企業のホームページを見に行きますよね。
「企業情報」のページに「平均年齢」が記載されていることがあります。
ただ、のせている企業は少ないですね。
就職四季報
「就活の時は就職四季報を見ろ」と言われるほど企業の情報が詳しく記載されています。
例えば採用数・残業時間・有給取得率などが確認できます。
その中に平均年齢も記載されているんです。
企業について情報がまとめられているので、見やすいですね。
有価証券報告書
「有価証券報告書（ゆうかしょうけんほうこくしょ）とは、金融商品取引法で規定されている、事業年度ごとに作成する企業内容の外部への開示資料」です。
簡単に言えば、企業の内部情報そのものです。
売り上げや社員数など外部に開示する資料になります。
有価証券報告書にも平均年齢が記載されていることがあります。
有価証券報告書はWebでも確認できるので、この後に確認方法をご紹介します。
企業訪問
企業のことは企業に聞きに行けですね。
就活イベントや企業説明会等で直接聞いてみましょう。
説明してくれている方が人事など内部情報に詳しい方の場合、平均年齢を答えてくれるはずです。
担当者によっては「わからない」と言われてしまう可能性があります。
転職エージェント
転職エージェントに聞いてみるのも手です。
エージェントは独自に企業の内部情報を持っていることがあるので、実際の平均年齢がわかります。
調べても出てこなかった場合、転職エージェントを利用するのがおすすめです。
有価証券報告書の確認方法
有価証券報告書の調べ方
- 国会図書館で確認する
- 国会図書館のWEBサイトで確認する
国会図書館に直接行くこともできますが、Webで簡単に確認できるので利用してみましょう。
WEBでの簡単な確認方法は以下です。
step
1リサーチ・ナビ(国会図書館)を開く。
リサーチ・ナビ
https://rnavi.ndl.go.jp/research_guide/entry/theme-honbun-102080.php#1
step
2EDINETをクリック
step
3書類簡易検索
検索窓に企業名を入力して検索。
step
4有価証券報告書のリンクをクリック
通年と四半期がありますので、通年の方を選択します。
「平均年齢」で検索すると、確認しやすい。
ポイント
平均年齢をのせていない企業もある。
合わせて離職率も調べよう
平均年齢と合わせて調べたいのが「離職率」です。
離職率とは「1～3年の間に辞めた割合」になります。
割合なので、100人新入社員が入って3年間のうちに10人辞めると離職率10%になります。
離職率を調べるには主に以下の3点があります。
離職率の調べ方
- 就職四季報
- 企業訪問
- 転職エージェント
就職四季報には3年間の離職率が載っているので確認してみてください。
離職率の調べ方は平均年齢と同じように調べられるので、一緒に調べてしまいましょう。
まとめ
会社情報を入手する場合は平均年齢を必ず確認しよう。
平均年齢が40歳を大きく超えていると、組織として風通しが悪くなっているだけでなく、コストパフォーマンスも低下している可能性があるので注意です。
風通しが悪いということは、新入社員や20代の若手社員たちがストレスがたまりやすい環境です。
会社全体の平均年収だけではなく年代別の平均年収を確認するようにしましょう。
